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Valuation for future.

種類株式価値評価シミュレーション

フリーシミュレーションによって種類株式価値をご試算ください。

種類株式価値評価

様々なリスク局面に対応した種類株式が活用されますが、特に転換請求権のオプションが付与された種類株式価値評価を企業様と共に実践するために、当社Webでは、代表的な評価手法により、種類株式価値のフリーシミュレーションを提供しています(評価手法の詳細はコチラへ)。

二項モデル

前提条件

  • 本シミュレーションの利用者を「ユーザー」、価値評価の対象を「対象種類株式」、種類株式の対象を「原資産」と称する
  • 対象種類株式は、転換請求権付き、無議決権かつ優先配当が付与されたA種優先株式を対象とする
  • 本価値評価シミュレーションは、二項モデルをベースとして、下記前提条件に基づいて、種類株式価値を簡便的に試算する
  • 評価手法として二項モデルが合理的と考えられる種類株式を対象とする
  • 優先配当は年率で与える
  • 非参加条項(「参加型」とは、所定の優先配当を行った後にさらに配当可能利益がある場合には普通株式とともに優先株式も配当を受けるものであり、「非参加型」とは優先配当を受けた後に残余の配当金額があったとしても配当を受けないもの)については、非参加型とする
  • 非累積条項(「累積型」とは、特定の年度における具体的な配当金額が所定の優先配当金額に満たない場合に、その不足額を翌年度以降に繰り越して累積させていく方式であり、「非累積型」とはそのような繰越を行わないもの)については、非累積型とする
  • 評価対象は、アメリカンオプションを対象とする
  • 評価対象は、プットオプションとする
  • 議決権が付与されない事によるディスカウントは考慮しないものとする
  • 普通株式への転換による希薄化は考慮しないものとする
  • 取得請求権は普通株式を対価とする
  • 取得請求期間は開始後の期間を設定する
  • 当初交付価額(転換価額)を設定し、交付価額修正は無しとする
  • 二項モデルは、取得請求期間最終日までの期間分割は、簡便的に10分割とする(分割数の合理性および数値誤差に留意が必要である)

入力方法および入力例

項目別の入力方法

入力項目 入力方法 未入力の場合
株価(S) 優先株式割当日の普通株式の1株あたり株価 入力必須
発行価額(Y) 優先株式の1株あたり株価 入力必須
転換価額(K) 権利行使時の1株あたり払込価格 入力必須
リスクフリーレート(r) 対象期間における無リスクの利子率(国債の利回りなど) 入力必須
クレジットスプレッド(CS) 対象期間における信用力による利回り差(格付け、社債スプレッドなど) 入力必須
取得請求期間:年(T) 開始日から終了日までの期間 入力必須
ボラティリティ(σ) 将来株価の変動性(過去実績の推移を勘案) 入力必須
予想配当利回り(δ) 将来株価に対する普通株式の配当性向(過去実績の平均など) 自動的に「0」入力(=配当による価値変動を考慮しない)
優先配当利回り(ε) 優先株式の配当性向 入力必須

入力例

・リスクフリーレートは5年国債の平均利回りを入力
・ボラティリティおよび配当利回りは過去の株価変動推移、配当実績を参考に入力

入力項目 基礎数値
株価(S) 100
発行価額(Y) 1000
転換価額(K) 100 転換比率=10
リスクフリーレート(r) 0.3 %
クレジットスプレッド(CS) 10 %
取得請求期間(T) 5
ボラティリティ(σ) 20 %
普通株式配当利回り(δ) 0.2 %
優先株式配当利回り(ε) 4 %

インプット

単位:期間は「年」、リスクフリーレート・クレジットスプレッド・ボラティリティ・配当利回りは「%」、その他はユーザー任意

入力項目 基礎数値
株価(S)
発行価額(Y)
転換価額(K)
リスクフリーレート(r) %
クレジットスプレッド(CS) %
取得請求期間(T)
ボラティリティ(σ) %
普通株式配当利回り(δ) %
優先株式配当利回り(ε) %

価値評価の試算

下記の免責事項にご同意頂いたユーザーは、種類株式価値評価の「試算する」ボタンによりシミュレーションを実施ください。

種類株式価値(感応度分析)

ボラティリティの基礎数値を基準に±50%まで±25%きざみによる感応度

二項モデル

上昇率・下降率、連続複利率、上昇確率・下降確率は小数点第5位、種類株式の評価単価は小数点以下を四捨五入した数値として表示

出力項目 二項モデル
上昇率(u)
下降率(d)
連続複利率(Rf)
連続複利率(Rc) クレジットスプレッド込み
上昇確率(p)
下降確率(1-p)
出力項目 ボラティリティ(σ)
評価額(C)

本シミュレーションにかかる免責事項

本シミュレーションは、本シミュレーションのユーザーが経営判断の参考資料とするための情報を提供することを目的としており、証明や保証を行うものではございません。

本シミュレーションは各種の前提条件による仮定に基づき、価値を試算しておりますが、当社はかかる前提条件と事実との整合性および妥当性について保証をするものでもありません。

本シミュレーションによるいかなる損害について当社はその責任を負いません。

なお、シミュレーションにおける個人情報またはインサイダー取引規制上の重要事実について、当該取り扱い及び管理については、本シミュレーションの実施者の責任のもと実施するものとします。

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